矢野経済研究所は「ペットビジネスに関する調査（2016年）」を実施しました。調査期間は2016年10月～2017年2月でペットフードメーカー、ペット用品メーカー、卸売業者、小売業者および関連団体などを対象に行われた。
記事によると、2015年度のペット関連総市場規模は、小売金額ベースで前年度比101.5％の1兆4,720億円と推計。
ペット用品はほぼ横這いで、ペットフードはキャットフードが引き続き好調で、市場は微増で推移しているという。サービス関連では、引き続きペット保険市場が拡大しているという。
2016年度も同様の傾向が続いており、ペット関連総市場規模は前年度比の101.1％の1兆4,889億円を見込まれるそうだ。
2015年度のペットフード市場規模は、小売金額ベースで前年度比102.8％の4,735億円と推計。小型犬を飼う人が多くなり、ペットの高齢化のため軟らかいフードへの需要が高まっており、飼い主の健康志向の高まりにより、商品の多様化、細分化が進んでいるという。
ドックフード市場は大型犬が減少しているため、大容量商品の需要が減っているが、高価格帯のプレミアムフードは好調で、金額ベースではほぼ横這いなようだ。
キャットフード市場は、引き続き拡大。犬と比べて猫の飼育頭数は安定しており、ペットフードメーカー各社から期待が相対的に高まっており、新商品が発売されたり、小売店側も猫関連売り場が拡充するなど、市場拡大の追い風になっているという。
ほかに、ペット用品ではデンタルケア用品が拡大基調。ペットの高齢化に関する商品として、ペット用おむつ市場が伸長しているそうだ。
また、ペット美容室、ペット保険、ペット医療、ペットホテルを含む2015年度のペット関連産業市場は、小売金額ベースで前年度比101.2％の7,480億円と推計している。ペットと一緒に楽しんだり、健康意識の高まりから犬のケア用品や健康診断を受けるなど、ペットへの支出は増加傾向にあるようだ。
なかでも、ペット保険市場の拡大にも象徴されるように、ペットの健康管理のための支出は近年増加傾向にあり、今後も飼い主の需要に応えるかたちで、ペットの健康維持・管理を目的とした商品およびサービスの充実が進んでいくとみられるとしている。
＜エコノミックニュース 3/23(木) 6:22配信＞
