日本獣医再生医療学会と日本獣医再生・細胞療法学会は、ペットの犬や猫への再生医療などについて、獣医師が治療を実施する際のガイドラインを初めてまとめました。
記事によると、実施は重病のケースのみで、科学的に治療効果が期待される場合に限るなどの規制がガイドラインに盛り込まれているという。
人間の場合は再生医療安全性確保法に基づき、国に届け出る必要があるが、ペットには届け出の必要はなく、治療方針は獣医師に委ねられていて、治療費も獣医師が独自に決めているのが現状だ。
ペットへの再生医療が増えているなか、効果がはっきりしない治療や治療費をめぐるトラブルが増えていることから、ガイドラインで規制することになったようだ。
ガイドラインでは再生医療のほかに、細胞療法が対象になる。実施においては身体の機能を損なったり、生命を脅かすほどの重い病気にかかった場合に限定されるという。
また、実施の際には第三者機関に届け出ることを定め、遺伝子操作した細胞、ｉＰＳ細胞、ＥＳ細胞を使う場合は、治療の実施機関内に設けた倫理審査委員会の審査も義務付けられる。
獣医師に対しては、科学的に効果があるとされている治療でも、確立したものではないことを飼い主に説明することも求めた。
https://mainichi.jp/articles/20170403/k00/00e/040/193000c
＜毎日新聞 4/3(月) 11:03配信＞
