家族同然のペットには費用は惜しまずにかけたい。そう考える飼い主は増えている。空前のペットブームのなか、様々な企業がペット関連の商品を扱っている。
記事によると、総務省が毎年行っている家計調査では、年間のペット関連費（ペットフード、動物病院代など）は全世帯平均は2015年は16,967円。2000年の11,649円から1･5倍も増加しているという。
単身世帯では2000年は5,160円だったが、2015年には11,089円と15年間で約2倍になっており、女性35歳～59歳の単身世帯では28,249円と突出しているそうだ。
しかし、平成28年に行われた「全国犬猫飼育実態調査」によると、犬猫の合計数は1,972万5千頭。猫は横ばいだが、犬の数は減少しているという。つまり、ペットの数は減っているが、ペットにかける費用は増えているそうなのです。
こうしたことから、飼い主はペットを大切に育て、費用をかけていると考えることができる。記事では、新しく変化するライフスタイル「ペットともに生きる暮らし」を支えている企業を紹介しています。
1つ目はフードや日用品。ペットの健康を守るため、日常の食事に気を遣う飼い主が増えた。ペットの年齢や健康状態に合わせてフード選んだり、フードやおやつの種類も豊富になりました。
また、室内飼いが多くなったため、トイレタリーが普及し、高齢ペットの介護用品も種類が増えたそうです。
企業としては、「ユニ・チャーム」がペットの食事からケア用品まで展開していて、「マルハニチロ」、「日本製粉」、「日清製粉グループ本社」などもグループの所有する食品のノウハウを活かし、ペットフードを販売しています。
2つ目は動物医薬品。ペットの高齢化に伴い、動物医薬品の開発や発売をしている企業もあるそうだ。「メニコン」は白内障にかかった犬のための眼内レンズを1997年に日本で始めて販売し、犬猫用の治療用コンタクトレンズなども発売している。
「大日本住友製薬」は犬向けの消化管運動機能改善剤、慢性心不全改善薬、フィラリア予防薬を提供。「東レ」は2017年1月に猫に多い慢性腎臓病の治療薬を開発し、製造販売承認を取得している。
3つ目は、ペット保険。「アニコムホールディングス」は保有契約数は約63万件（2017年3月度）で、トップのシェアを誇っている。「T&Dホールディングス」、「NTTドコモ」などの異業種もペット保険に参入してきているそうだ。
ペット産業に参入している企業は多く、今後も様々な分野で広がりを見せるのではないでしょうか。
現在ペット不可の住宅に住んでいるといった理由で飼えないという人も多いようですが、ペットブームの影響でこうした住居面でのハードルも下がっていくかもしれません。こうした相乗効果でペットと暮らす人が増えれば、ペット産業の活性化がより進むことも考えられます。今後も長期的に注目していきたいテーマです。
http://www.toushin-1.jp/articles/-/3089
＜投信1 4/20(木) 20:15配信＞
空前のペットブーム？ 新たなライフスタイルを支え恩恵を受ける企業とは
