2023年に過去最低となる出生率1.20を記録した日本社会。少子高齢化が進む中で、それとは逆行するかのように需要が高まり、拡大を続けているのは犬や猫、小動物を対象としたペット市場だ。
記事によると、「23年のペットフードの市場規模は前年度比11.9%増の4754億円。値上げや高価格帯商品の投入などで市場は成長しています」(小売り業界関係者) 特に目覚ましい伸びを見せているのが、病気のペットの症状に応じて獣医師の診断・指導に基づいて与える「療法食」と呼ばれるペットフードの市場だという。
「民間の調査会社によれば、民間の調査会社によれば、療法食の国内市場は23年が前年比12.6%増の509億円と、積極的な新商品発売やリニューアルが進んでいることから高成長が続いています」(前同) 背景にはどの様な理由があるのか。本サイトは国内で療法食の製造、販売を手掛け、神奈川県・横浜市に本社を置く『ペットライン』マーケティング部の石井洋祐さんに話を聞いた。そもそもペット向けの療法食とは何なのか。
「一般的に知られるペットフードとは総合栄養食と呼ばれる商品です。健康なわんちゃん、ねこちゃんなら、この商品と水を飲んでいれば健康を維持することができます。一方で療法食とはペットの健康状態や症状にあわせて原材料や成分を調整しているご飯で、一般的なペットフードとは別物。体調の悪いわんちゃん、ねこちゃんへ向けた食事。いわば食事療法のためのペットフードなのです」(『ペットライン』マーケティング部・石井さん=以下同)
健康上の問題を抱えたペットが食べる療法食。その歴史は古く、戦前となる1939年に、慢性腎臓病を患った犬を対象とした療法食が欧米では開発されている。 「ペットの捉え方の違いが、日本と海外での療法食の発売時期に影響しているのかなと思います。日本では番犬や狩猟用として犬は飼育されており、外飼いが基本でした。しかし、欧米では飼い主と生涯をともにする伴侶動物としての概念が当初から確立されていた。ペットを家族と考える欧米で療法食文化が広まったのは必然なのかもしれません」
ペットラインが設立されたのは57年前のこと。1970年代から国内でも療法食が知られる様にはなる。それでは、なぜ近年になって療法食市場が大幅に伸長したのだろうか。
「獣医療の発展とともに犬や猫の健康寿命が伸びているのが最大の理由ではないでしょうか。寿命が伸びると病気になるリスクは高まります。これに比例する形で療法食の需要が高まっているのだと思います」 現にペットフード協会が23年に実施した調査によれば犬の平均寿命は14.62歳、猫の平均寿命は15.79歳と、それぞれ10年比で0.75歳と1.43歳伸びているのだ。売れ筋となるのはどのような商品なのだろうか。
「犬も猫も尿石を中心に泌尿器科系の症状へと向けたペットフードが売れています。当社では動物病院で獣医師さんの診察を受けてもらった上で、それぞれの状態にあった療法食を提供するような販売方法にしています。そのため、商品は動物病院や公式サイトでしか購入できません。犬や猫は体が小さい分、食事の影響を受けやすいですから」
ペットを対象とした療法食の販売に法的な規制はないため、他メーカーの商品はホームセンターや大手ネット通販でも消費者は気軽に購入することができる。一般的には販売場所が多ければ多いほど、企業の売り上げが増えると目される中で、ペットラインはなぜ販売方法を限定することにしたのか。
「獣医師の指導を受けた上で、飼い主さんがペットに食事を与える。こうすることで病気のペットに必要な栄養成分が入ったフードを専門医の診断の下できちんと与えることができます。この販売経路のお陰で病気のわんちゃん、ねこちゃんに適切な療法食を効率よく与えることができると考えます」
フードを購入するには獣医師に診察をしてもらう必要があるため、飼い主によっては少しハードルを感じるかもしれないが、ペットの健康を第一に掲げた戦略が動物病院の支持を得て、現在では国内におけるペット向けの療法食市場で2位を争うペットライン。人間だけでなくペットも長寿社会を迎えた今、療法食は愛犬家や愛猫家から更なる支持を得られるか。
「23年のペットフードの市場規模は前年度比11.9%増の4754億円。値上げや高価格帯商品の投入などで市場は成長しています」(小売り業界関係者)
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<2023/11/02 ピンズバNEWS>