ペットの幸せや福祉の向上を願う時、避けては通れない絶対条件の一つに、オーナーのペットに対する向き合い方（姿勢）がある。この姿勢には、終生飼養の決意、適正飼育に求められる知識の習得、ペットへ注ぐ愛情の真意（しつけの意味）の理解などが含まれており、該当する事項を法律で定義している国も多い。しかし、前述の内容は、残念ながら守られていない場合が珍しくなく、度々、事件として報道されるにまで発展してしまうことが後を絶たない。つまり、動物福祉の実現とは何か、それぞれの国が、社会情勢に沿って常に考え続けることが重要だと思われる。
そこで、イギリスのチャリティ団体PDSA（People’s Dispensary for Sick Animals）は、PDSA ANIMAL WELLBEING REPORT 2018という報告書を発表した。なお、同報告書では、ペットを取り巻く社会環境を詳細に解説しており、課題点も浮き彫りになっている。また、特に見つめ直さなければならないポイントは「ペットの飼い始め」で、オーナーの4人に1人、実に500万を超える人々が飼育動物に関する情報を調べないということである。
上記のことから、動物福祉をテーマにした啓蒙活動が圧倒的に不足していると推察する。よって、世界が一丸となり、現代に普及している「あらゆる」科学・通信技術を駆使して、動物福祉の概念を拡散するアイデアを考案することが望ましいのではないだろうか。
ペットを含めた動物福祉に関する情報も、英数国理社に盛り込んで、幼い頃から学んでいくことが一つの方法になるかも知れません。
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